TOEIC(R)テスト新・最強トリプル模試2[改訂新版]
前著の「トリプル模試」は初学者向けではなく、「トラップ（罠）」とＴＯＥＩＣ特有の「ひっかけ」を用いているのに対し、本書「トリプル模試２」は、問題作成者が毎回ＴＯＥＩＣを受験して、エッセンス イングリッシュ スクールの受講生や講師の結果をフィードバックして、日本人が陥りやすい「トラップ（罠）」を重視して作っている。
パート３、パート４は、本番より難しいので、いい勉強になるだろう。
パート５は、中級者以上（６００〜）のレベルだと思う。
パート７は、良問ぞろいなので、スコアアップにつながると思う。
どちらかと言えば、上級者（スコア７３０〜）向けだが、本番のニューバージョンＴＯＥＩＣ公開テストに近い内容であるので、初級者も一回分を予行演習として取り組んでみるといいだろう。
もし取り組みにくければ、「新ＴＯＥＩＣテストスーパー模試６００問」→「トリプル模試２」という順に挑戦するのも一つの方法だと思う。
問題発言 (新潮新書)
政治家・企業人・スポーツ選手・タレント・・・等による、いずれ有名な「問題発言」集。それを言ってしまったがために、あるものは辞さずを得なくなり、あるものは一定期間表舞台から消え、そしてあるものは弁明・陳謝せざるを得なかった「発言」をまとめ、当時の状況やその後の顛末が簡潔に記されており、「そんなこともあったなあ」と思い出すと同時に「発した言葉には言霊が宿る」という再認識と「発言の怖さ」を改めて教えてくれる「注意書」でもあろうかと思われる、なかなかユーモラスな作品だ。これらの発言は確かに「問題」になってしまうのではあるが、実は発言者の「本音」であることがほとんどであろうし、また「核心を突いている」場合も多数あるのだと思うが、やはり
その影響を考えるに、あまりにもむき出しの発言は時に恐ろしいものであると再確認した次第である。また、その発言が、ほんの少しの言い換えやオブラートに包むことが出来たなら大分状況も変わっていただろうなとも感じられた。また、もうひとつには「マスコミの存在とその怖さ」も感じられる。テレビや会見などではなく、いわば「オフレコ」として語った、言わば単なる「失言」に尾ヒレがつき、立派な「問題発言」として世に出てしまうという場合などは、やはりそれが顕著だ。特に「報道」という名のもとに正義感を振りかざして追い詰めるだけ追い詰めるようなやり方には「発言者」に同情を禁じ得ないというか「報道の仕方ひとつ」で、それが問題にもなれば、何の話題にもならなかったりするという、いわば「情報操作」的な怖さを孕んでいるということも、改めて意識させられたように感じた。いにしえよりつい先日までの問題発言を集めた・・・というだけの作品ではあるが、実はそこから驚く程多くの事が見えてきて、そして考えさせられ、なかなかに奥が深く、実は歴史（現代史）の勉強にもなろうかといえるほど充実した、いろんな意味で興味深い一冊である。
「お手本の国」のウソ (新潮新書)
著者は7人。７つの国に長年住んでいる人達にレポートを書いてもらって一冊にまとめている。日本で引き合いに出されることもある特徴を持っている国の、その実態が本当はどうなのか、というのがこの本の趣旨だ。中には、アメリカの裁判所で書記官をやっている日本人もいて、生々しい陪審員制度の内幕が紹介されているところもある。
・フランス：少子化対策がうまくいっている先進国
→長年対策に力を入れてきた。家族を大切にする伝統がある。婚外子が多いのは、離婚のとき以外は制度的なメリットが無くなっているので結婚という形をとらないカップルが増えたから。若年失業率25％でも出生率は2％前後。
・フィンランド：教育がうまくいっている国
→「フィンランド・メソッド」は日本人が作った言葉。ただし、確かに義務教育は時間数が少ないのに充実しているようだ。国の予算の掛け方も違う。
・イギリス：2大政党制のお手本
→ニュースになったので知っている人も多い筈だが、既に崩れている。しかし、一方で混迷も。
・アメリカ：裁判員制度のお手本
→これも知っている人は多いと思うが、日本の制度とはかなり違う。日当が日本の栽培員に比べて格段に安いのは驚いた。非白人の陪臣員が増えている。
・ニュージーランド：自然保護大国
→固有種を絶滅から救うため、断固たる姿勢で保護地域の哺乳類を駆除。約8500万年前に大陸から分離したので、元々哺乳類はいなかった。
・ドイツ：戦争責任と向かい合う国
→おおむねイメージ通りではないか。内心ではうんざりしている人もいるようだが、今でもナチスはタブー。
・ギリシャ：観光大国
→経済破綻で多少影響はあっても、リピータが多い観光大国。
印象的だったのは、いくつかの国の政策からはその国の哲学のようなものが感じられた点。例えば、フランスの少子化対策の背景にあるのは、人口増＝国力増という国策。フィンランドの教育についても、人口わずか540万人の小国では、競争で早期に振り落とすより一人ひとり大切に育てる方が国力維持には効果的という考えがあるようだ。
